リートは底値を打ったのか???
サブプライムローン以来、低迷が続いているリート市場ですが、その後も、景気後退懸念、モノライン問題など次々と悪材料が出て、1月に大幅下落しました。
2008年3月12日付け読売新聞で、リート関連の記事が掲載されていましたので今回ご紹介いたします。
米国のリート指数の推移(米ドルベース)

出典:野村證券による世界主要国のリート指数;S&Pシティグループ・グローバルREITインデックス(出所)スタンダード&プアーズのデータをもとに野村アセットマネジメント作成
世界主要国(オランダ・ベルギー・日本・カナダ・フランス・シンガポール・オーストラリア・米国)のリート指数推移はこちら
国内リート戻りは弱く
記事にあるように、強い反発力と呼んでいいのか少し悩むチャートかも。。。
ま、確かに1月に底を打っているようにも見えますね。
では、日本のリート指数の推移もみてみましょう。
日本のリート指数の推移(円ベース)

出典は上記と同じ
こちらは、底なし沼状態です。
サブプライムローン・モノライン問題に目処がついたら、グローバルREITを購入したいと考えていますが、もう少し先のほうが良さそうですね!?
もし、グローバルREITを今買うとしたら、私なら、グローバルREITインデックス型投信(年2回分配)が登場!で取り上げたSTAM グローバルREITインデックス・オープンか、J-REITに海外不動産の組み込みが認めらたら、その商品も検討対象にしてみようと考えています。
話が少し変わりますが、日本アジア証券が、ベトナム不動産投信を4月中旬から販売というニュースが先日ありました。
日本アジア証券 ベトナム不動産投信4月販売
100万円以上で、運用期間も短期間(3年〜5年)で、しかも運用期間中の売却不可というのは、かなり条件が悪いと思います。
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2008年3月12日付け読売新聞で、リート関連の記事が掲載されていましたので今回ご紹介いたします。
米国のリート指数の推移(米ドルベース)

出典:野村證券による世界主要国のリート指数;S&Pシティグループ・グローバルREITインデックス(出所)スタンダード&プアーズのデータをもとに野村アセットマネジメント作成
世界主要国(オランダ・ベルギー・日本・カナダ・フランス・シンガポール・オーストラリア・米国)のリート指数推移はこちら
国内リート戻りは弱く
1月のリート(不動産投資信託)市場は国際型、国内型ともに大幅な下落に見舞われた。
米国景気の後退観測と、世界景気に不透明感が漂う中、新たに「モノライン」と呼ばれる米金融保証会社の格下げによる信用不安が台頭したことで、世界的に株式市場が急落。内外リートも影響を避けられず、調整を余儀なくされた。
その後、米連邦準備制度理事会(FRB)の実施した2度にわたる利下げで投資家心理は改善し、底値から反発して月末を迎えた。国際型では、米国のリートに投資しているファンドなどの反発力が強かった。国内型の戻りは弱く、ランキングでも下位に低迷した。
その後の内外リート市場は、やや落ち着きを取り戻している。今後は、当局の金融政策などによって米国の景気後退が回避されるか注目されるだろう。
(大和ファンド・コンサルティング 久保田啓)
〜(2008年3月11日 読売新聞)より引用〜
記事にあるように、強い反発力と呼んでいいのか少し悩むチャートかも。。。
ま、確かに1月に底を打っているようにも見えますね。
では、日本のリート指数の推移もみてみましょう。
日本のリート指数の推移(円ベース)

出典は上記と同じ
こちらは、底なし沼状態です。
サブプライムローン・モノライン問題に目処がついたら、グローバルREITを購入したいと考えていますが、もう少し先のほうが良さそうですね!?
もし、グローバルREITを今買うとしたら、私なら、グローバルREITインデックス型投信(年2回分配)が登場!で取り上げたSTAM グローバルREITインデックス・オープンか、J-REITに海外不動産の組み込みが認めらたら、その商品も検討対象にしてみようと考えています。
話が少し変わりますが、日本アジア証券が、ベトナム不動産投信を4月中旬から販売というニュースが先日ありました。
日本アジア証券 ベトナム不動産投信4月販売
日本アジア証券が、ベトナムで開発が計画されている不動産を投資対象とした公募投資信託を4月中旬から販売することが10日分かった。同国の開発物件に直接投資する公募投信は国内初。将来の経済発展が見込まれる新興国は個人投資家の注目を集めており、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)に次ぐ成長国とされるベトナムへの投資ニーズは高いと判断した。
投信の運用は、複数の現地企業と提携した日系不動産会社から物件選択に関する助言を受けて、香港の運用会社が担当する。
運用期間は3年(2年延長の可能性あり)で、投資金額は100万円以上となるもよう。運用効率を確保するため、期間中の売却は不可となりそうだ。
外国資本の進出が増えるベトナムでは、ホテルやオフィス、住宅など不動産の開発需要が急拡大し、物件供給が追いつかない状態だという。
日本アジア証券は全国でベトナム投資セミナーを開催するほか、インターネット広告などを活用し、幅広い層に投信購入を勧誘する予定だ。
〜FujiSankei Business i. 2008/3/11より引用〜
100万円以上で、運用期間も短期間(3年〜5年)で、しかも運用期間中の売却不可というのは、かなり条件が悪いと思います。
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