敗者と勝者のゲームーWinning the Loser's and Winner's Game

海外ETF、インデックスファンド、コモデティ、REITから外国為替証拠金取引(FX)まで、様々な投資情報を提供

日本株ETFを手数料無料で購入し、”実質”信託報酬ゼロとするウラ技

日本株ETFを手数料無料で購入し信託報酬を、”実質”ゼロとするウラ技を検討してみました。

1.日本株ETFを手数料無料で購入する

ご存知の通り、丸三証券の「一日コース」なら、一日の合計売買代金が20万円以下の場合、手数料は無料。
日本株ETFも、上記コースで手数料無料の対象となります。
丸三証券の口座開設はこちら

私は、現在、丸三証券「TOPIX連動型上場投資信託(1306)」と「上場インデックスファンド225(1330)」を購入し、同社の口座でそのまま管理しています。

ここから先が、今回検討した日本株ETFの信託報酬を”実質”ゼロとする方法です。

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日経マネーからプレゼントが届きました。

前回、日経マネー関連のエントリーを書いたからという訳ではないでしょうが、今日、日経マネー編集部からプレゼントが届きました。




この度は日経マネー「個人投資家 アンケート」にご協力いただきまして、誠にありがとうございました。
プレゼントの品
「日経会社情報 夏号」を送付させていただきます。

今後とも日経マネー、日経マネーDIGITALをご愛読いただきますよう、よろしくお願いいたします。

以上、プレゼントに同封された案内文からの引用

そういえば、そのようなアンケートに答えたな〜という程度の記憶しか残っていませんが、日経マネー編集部さん ありがとうございました。

ちゃんと届きましたよ。

で、巻末にJ-RETやETF(もちろん日本株ETF)情報に続いて、ベンチャーファンドやカントリーファンドなるものの情報が目を引きました。
前者は、「スペイン・ファンド」「コリア・エクイティ・ファンド」という名称もあり、海外ETFと似て非なるもののようです。

大証はいろいろなことを積極的にやっているのですね。


「日経会社情報 夏号」を購入ご希望の方はこちらからどうぞ
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日経会社情報 2007年 夏号 [雑誌]

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2007年日経マネー7月号 ETF特集が全文読めます

楽天証券のホームページから、2007年日経マネー7月号のETF特集(全6頁)の閲覧とpdfのダウンロード(右クリック⇒対象ファイルを保存)が可能です。





日経ホーム出版社の「日経マネー」誌(2007年7月号)の特集「ETF投資でがっちり勝とう」の中で楽天証券が取扱っている海外ETFについて紹介されました。
海外ETFの仕組みから、ETFの購入方法、海外ETFを買う際の注意点など、海外ETFの実践について詳しく紹介されております。この特集ページを特別にPDFファイルでお読みいただけるので、お取引の際の、ご参考として是非ご覧ください。

楽天証券では今後とも海外ETFのラインナップ拡充に努めてまいります。

以上、楽天証券のホームページから引用

同誌を購入されなかった方は、一度ご覧になられるとよいでしょう。

楽天証券のホームページの2007年日経マネー7月号の閲覧等はこちら

楽天証券は、自社の取扱海外ETFのPRと海外ETFの普及に力をいれている様子が窺えます。

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海外ETFの他社移管の方法と費用

楽天証券、イー・トレード証券、マネックス証券について、海外ETFを他社の口座に移管する方法を纏めました。

複数の証券会社で保有する株式を特定の証券会社の口座に集約したい場合、既にある証券会社で株式を購入したが、今後別の証券会社で購入するので、できれば別の証券会社に纏めたい場合など、株式の他社移管は、一般的に行われている方法ですが、信託報酬が発生する海外ETFの場合、どうなっているのか、楽天証券、イー・トレード証券、マネックス証券の場合について各社に確認しました。

1.楽天証券
(1)楽天証券から他社証券会社へ
海外ETFを弊社から他の証券会社へ移管する場合には、移管されます相手方証券会社より「外国証券証券会社間移管申込書」と「受領書」をお取り寄せ頂き、同証券会社にご提出をお願い致します。
その際の移管手数料は弊社では無料でございます。


(2)他社証券会社から楽天証券へ
海外ETFの他社から弊社への移管には、弊社所定の「外国証券証券会社間移管申込書」 と「受領書」のご提出をお願いしております。
他の証券会社によって移管手数料が発生する場合がございますので詳細は、お手続きされる証券会社へお問い合わせ頂きますようお願い致します。
なお、移管できる銘柄は、弊社にてお取り扱いをしている銘柄に限ります。

移管の手続きを開始しましてから実際にお客様のお口座に入庫されるまで通常2週間程かかります。相手方証券会社や現地での事務手続きによっては1ヶ月以上かかることもございます。お手続き中は、いずれの証券会社にてもご売却を承ることが出来ません。あらかじめご了承下さい。

なお、入庫が完了しますと、 WEBログイン後の「資産状況」→「保有商品一覧」→「米国株」にお送り頂きました株式が預り資産として反映され、ご売却が可能となります。
同時に弊社から「完了報告書」をご送付致しますので、お手数ですがご確認下さいますようお願い致します。


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イートレ、楽天証券、マネックスに海外ETFについて質問を連発!!!

イー・トレード証券、楽天証券、マネックス証券に、海外ETFの売却金や配当金の決済方法など、私が疑問に感じている点を各社に確認しました。

品揃えや手数料とともに、販売会社選択の際の検討材料の1つとなりそうです。

1.楽天証券

Q.現在、貴社で米国・中国ETFを保有しておりますが、米国・中国ETFを売却した場合や配当金は、必ず日本円貨決済されてしまうと理解していますが、この理解は正しいでしょうか?
・もし、米ドル決済する方法がございましたら合わせてご教示ください。
・米国・中国ETFに上記の点で相違点があれば、その点もお聞かせください。

A.米国株・中国株の配当金は、いったん弊社で受領した後、円に転換後、お客ごとのお預り金に円貨にて入金されます。
売却代金は、米国株式につきましては米ドル決済、中国株の売却金は円決済となります。
先日受け取った米国ETF(IVV)の配当金は確かに円貨でした。当然、国外税率10%と国内源泉税10%が徴収されていました。
中国ETF(2800)の配当金も円貨でした。ただし、国外税率0%で、国内源泉税10%のみ徴収されていました。 香港は非課税ということでしょうか? 香港の税制はこちら


Q.米国ETF購入の際、一旦米ドルを購入する必要があり、しかもそれがリアルタイムで購入できないため、買付余力不足となった場合、その日の購入は断念せざるをえません。
そこで、円貨から米国ETFを直接購入する方法か、円→ドル両替をリアルタイムでできるようにできないのでしょうか?

A.現在のところ円貨から米国ETFを直接購入する方法、円からドルのリアルタイム取引の予定はございません。
ソニーバンクなどは、為替取引はリアルタイムで取引できるのですが、改善が望まれます。イートレやマネックスはどうなのでしょうかね?


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年金加入記録の照会について

年金加入記録を調べたくても、電話もつながらず、会社も休めないという方も多いはずです。

サラリーマンの方は、勤め先に、基礎年金番号を確認すれば、社会保険庁のホームページから年金加入記録の照会が可能です。

社会保険庁の照会ページの入り口はこちら
1.初めてご利用する方 ⇒ご利用登録に基礎年金番号、氏名等を入力

2.次に、「ID・パスワードのお知らせ」が約2週間かかって郵送されてきて、初めて、年金加入記録照会が可能となるようです。

私も先週、勤め先で基礎年金番号を確認して、週末に社会保険庁のホームページから、手続きを行いました。

私の場合、就職難の時代の就職せざるを得なかったため、最初の就職先が希望の会社・職種でなかったため、その後、景気回復時に数回転職しています。

そのため、年金加入記録が正しくない可能性があるため、大変気になっています。


今回の年金記録の照会を、国民一人一人に求めるから今回のよな大混乱を招いたと感じます。

厚生年金の場合、企業がそれらデータを保管しているのだから、まずは社会保険庁が企業のデータを照合し、その結果を保険者である年金加入者に伝えるべきだろう思います。
実際、企業と社会保険庁のデータ照合で5%程度の相違があったとのこと。
年金記録、企業と社保庁で相違が5%も 代行返上で判明

社会保険庁といえば、数年前に職員が、このデータベースを使って、個人的興味から、有名人の年金加入状況を覗き見していた事件が思い出されます。

今回の問題は、昨日、今日生じたことではなく、当時から既にこのような状況を認識していたにも拘わらず、未納の有名人叩きをしていたかと思うと本当に腹立たしく思います。

今回、社会保険庁は、国民からの問い合わせ対応のために、臨時職員を雇用して対応していますが、年金加入記録は個人情報そのものであり、将来、その個人情報の流出問題が生じるのではないかと懸念しています。

これまで納入した年金を返還してくれるなら、自分で資産運用したいぐらいです。ホント

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カブドットコムが投信残高1,000万円毎に株式手数料を毎月1回無料

カブドットコム証券株式会社が、2007年7月1日(日)より、投資信託の残高1,000万円毎に株式手数料を毎月1回無料にする新たな手数料割引プラン「ファンドDE割引 ™」をネット証券で初めて開始します。

内容:投資信託の月末残高1,000万円毎に、翌月の株式手数料を1回無料とし、受注日の翌月末にキャッシュバック(残高1億円以上は10回均一)

例えば、投資信託の月末残高が3,500万円の場合、翌月の株式手数料を3回分無料としキャッシュバックします。また、買付時は1,000万円以上であっても、評価額が下がり月末残高が1,000万円未満となった場合は対象とはなりません。

対象:投資信託(上場投資信託[ETF・REIT]を除く)

割引対象:現物株式、信用取引、プチ株、夜間取引

詳しくは、こちら

大口投資家向けのキャンペーンですね。
しかも、投資信託と現物株式の両方に投資している方が対象となります。

カブドットコムの現物株式の手数料はこちら
現物株式(ネット、指値の場合):
 ・約定金額100万円以下の場合、1,575円
 ・約定金額100万円超1,000万円以下の場合、2,415円

果たして、どの程度の反響があるのでしょうか???

私は、カブドットコムの投資信託残高は極めて少額のため、全く対象外!!



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販売手数料ゼロの投信、1年で残高2倍・ネット証券4社

NIKKEI NETによると、ネット証券4社のノーロードファンドの残高が、1年間で2倍となったそうです

販売手数料ゼロの投信、1年で残高2倍・ネット証券4社

 
購入時に手数料がかからない投資信託のネット販売が伸びている。SBIイー・トレード証券などインターネット専業証券4社が扱った「販売手数料ゼロ」投信の残高は3月末時点で約1400億円と、前年同期に比べほぼ倍増した。投資家のコスト負担を軽くして新規顧客を開拓しようとの狙いがあり、今後も各社のサービス競争が続きそうだ。

 投信の手数料は販売する証券会社が自由に決められる。SBIイー・トレード証券では3月末の「販売手数料ゼロ」投信の残高が310億円と、前年同期のほぼ4.7倍になった。4月以降も新興国市場で運用する投信を中心に売れ行きが好調。これを受けて、約20銘柄について新たに販売手数料をゼロにした。(18:02)

以上、NIKKEI NETからの引用

私は、海外ETFを除き、国内ETF、投資信託の類は全てノーロードのものしか購入したことがないのですが、まだまだ販売手数料を支払って購入される方が多くいるのでしょうね。

関連リンクとして、SBIイー・トレード証券だけが張ってあったり、記事もSBIイー・トレード証券寄りの内容である点が少し気になる記事ですが、その点はさておき、サービス競争により、販売手数料無料が進むことは歓迎すべきことです。

二浪証券のように、取扱全ての「国内追加型投資信託」の販売手数料ゼロとしているローカル証券会社があることを考えると、まだまだ不十分と感じます。
投資信託は、一旦販売した後も、信託報酬の一部が販売会社にも落ちる構造となっているわけですからね。

今後は、証券会社(販売会社)には販売手数料競争を、投資信託会社には、信託報酬の低減競争を繰り広げてほしいものです。
まだまだ、日本の投資信託のコストは高すぎます。

ノーロード化は歓迎ですが、最近、国内・海外とも新規購入は基本的にETFとして、現在海外ETFの品揃いが不十分なカテゴリー(海外債券、G-REIT、欧州等)に限って、投資信託を購入するようになってきました。


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主要証券5社の手数料収入、投信関連が株式上回る
信託報酬 急上昇中!!!
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投資信託の世界統計
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東証が、海外ETFの上場制度整備についてパブリックコメントを募集しています

今年の1月の大証の海外ETF取扱に関するパブリックコメント募集に遅れること約5ヶ月、東証もやっと、「外国株価指数等連動型投資信託受益証券(外国ETF)の上場制度の整備について」というパブリックコメントを募集しています。

募集要領は、こちら

「外国株価指数等連動型投資信託受益証券(外国ETF)の上場制度の整備について」の概要は、こちら

○外国投資信託の受益証券であって、特定の株価指数等に連動するものに限定
債券、REIT、金、商品指数に連動するものは対象外ということでしょうか???

○上場審査:対象銘柄が、外国証券取引所に上場されていること。
      株価指数連動型当市信託受益証券の上場審査基準に準じた基準
上場審査基準の緩和という考えはないようです。

○適時開示:株価指数連動型当市信託受益証券の適時開示に準じた基準
ということは、資料の日本語化が必要⇒信託報酬が割高になる???

○上場廃止:株価指数連動型当市信託受益証券の上場廃止に準じた基準
上場廃止基準の緩和という考えもないようです。

○売買制度:外国株券と同様 (信用取引の対象)
○決済制度:外国株券と同様 (保振における制度やシステム等の整備が前提)

私の考え:
1.特定の株価指数連動型という意味が、債券、REIT、金、商品指数に連動型ETFを除外する趣旨であれば、狭すぎます。

2.大証は、上場条件や基準の緩和を趣旨とするこのでしたが、東証は、全く緩和という考えはないようです。
・目論見書の日本語化が条件とされる限り、コストアップとなり、ETFの魅力が半減されるおそれがあります。しかも、時間がかかります。ETFの概要が日本語化されれば私は十分です。
・上場廃止基準も緩和しない限り、当面、様子見されてしまい上場は進まないでしょう。

<参考>マネックス 内藤氏に直撃インタビュー 〜東証・大証の海外ETF上場について〜

この内容では、全く不十分と感じました。
これでは、海外ETFの東証への上場は全く進まないでしょう。
一体、今まで何をしていたのでしょうか!?
何のためのパブリックコメント募集なのでしょうか?全く理解に苦しみます。

考えを纏めて、期限内にコメントを送りたいと思います。
皆さんも、いかがでしょうか?


締切日2007/7/23 17:00

意見提出先・問合せ先:
(1) ホームページによる場合
受付はこちら


(2) ファクシミリによる場合
各案件毎の意見提出・問合せ先欄に記載されている部署あてにお送りください。
株式会社東京証券取引所 上場部
 FAX 03(3669)2745
 TEL 03(3666)0141(代)

(3) 郵送による場合
各案件毎の意見提出・問合せ先欄に記載されている部署あてにお送りください。
〒103−8220 東京都中央区日本橋兜町2−1
株式会社東京証券取引所 上場部

水瀬さんの関連エントリー
東証、秋にも海外ETF誘致へ規則・体制整え品目拡充

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大阪証券取引所で海外ETFが買える日が近い!!
大証に海外ETF取扱に関するコメントを送付
大証が海外ETF上場制度見直しを決定!!!
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マネックス 内藤氏に直撃インタビュー 〜東証・大証の海外ETF上場について〜
主な証券取引所の取扱ETFを覗いてみました
導入遅れる金価格連動ETF

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中国証券監督管理委、ファンドや証券会社に顧客資産の国外投資を認可

ロイターによると、中国の個人資産が、07年7月5日から香港、米国、英国、日本やシンガポールなど、中国規制当局と覚書を交わした33国・地域で、株式投資が可能になるとのことです。
記事はこちら

以下、ロイターの記事からの引用
 
[北京 20日 ロイター] 中国証券監督管理委員会(CSRC)は20日、適格国内機関投資家(QDII)制度に基づき、ファンドマネジャーや証券会社による顧客資産の国外投資を認可する初の規定を導入した。7月5日から有効となる。同委員会のウェブサイト (www.csrc.gov.cn)で発表した。

 CSRCによると、商業手形類、政府債・社債、モーゲージ担保証券(MBS)や仕組み商品などへの投資を行うことができる。香港、米国、英国、日本やシンガポールなど、中国規制当局と覚書を交わした33国・地域では、株式投資も可能。ただ、不動産や住宅ローン、貴金属などの投資は許されていない。33の国・地域以外への証券投資は資金の10%が上限


いよいよ、チャイナーマネーが世界に投資されるようです。
オイルマネーのようなインパクトはすぐにはないでしょうが、将来は、世界の株価にインパクトを与える存在になるのではないしょうか?

隣の大国では、海外投資がこれまで基本的に認められていなかったということを考えれば、海外ETFの導入に対して、証券会社・東証/大証の対応が海外に比べ遅れていると不満は、まだかわいいものかもしれません。

この改定により、中国個人投資家の投資対象が広がるわけですから、中国株の過熱が少し冷却されるかもしれませんので、注意が必要です。
7月5日からです。 
但し、10%という上限があるので、急激は変化はないかもしれません。

★★★関連記事★★★
「義勇軍行進曲」のパロディ「株歌」が人気!!

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チャールズ・エル

チャールズ・エル

 こんにちは、エルです。
 ETF、インデックスファンドを中心に国際分散投資で長期運用を目指します。
 タイトルは、インデックス運用のバイブル、チャールズ・エリス著「敗者のゲーム」から拝借しました。ニックネームは、その著者名と私の愛猫「エル」をミックスしました。招き猫です。

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